熱闘甲子園。
1回戦、熱い。
日本列島も暑い。
横浜、東京は36度を超え、
猛暑日。
しかし、高知県四万十市は40.7度を記録。
今年の全国最高気温を更新。
最高気温の40度超は2007年8月以来、
なんと6年ぶり。
年々、温暖化現象が進む、
などといっているが6年ぶり。
日本の観測史上最高記録は40.9度。
記録したのは岐阜県多治見市と埼玉県熊谷市。
ここに住む人は、
単独日本最高記録を願ったりするから、
不思議。
その最高記録保持地・熊谷市は、
今日、37.4度。
前橋市37.5度、千葉市35.7度、
神奈川県海老名市37.0度。
みんな夏風邪で熱がでたような感じ。
だとすると東京・横浜は平熱か。
屋外で働く人、活動する人は、
熱中症に気を付ける。
涼しい冷房が効いたお店で働く人は、
屋外組と比べればまだずっといい。
こちらも、頑張ってほしい。
さて、
月刊『商人舎』8月号、
本日発刊。
紙版の月刊『商人舎』は、お手元に届いているはず。
網版の「商人舎magazine」も、公開。
実は昨夜9時ごろには公開していた。
気づいた方もおられるだろう。
特集は、きのうのブログでも紹介した。
ベニマル・サミット・そしてヤオコー。
ウェブ版では、まだ公開されていない記事がある。
サミット㈱社長の田尻一さんと結城義晴の対談。
何しろ8日の木曜日にサミットを訪問して実現した対談。
現時点でも最後の追い込みで、
原稿づくりに勤しんでいる。
今日中に公開。
そうすると、
ヨークベニマル社長の大高善興さんと、
サミット社長の田尻一さんが並ぶ。
日本のスーパーマーケット産業をリードする両社。
さらにここにヤオコーが加わって、
クォリティ&サービス型フォーマットの、
そのポジショニング戦略が描き出される。
もちろん商人舎Magazineの特徴。
ビジュアル構成は、
申し分なく見応え、読みごたえあり。
お楽しみいただきたい。
勉強していただきたい。
このクラスの会社の店舗には、
矛盾がほとんどない。
売場づくりや商品づくりに関しても、
プロモーションやオペレーションに対しても、
精密な設計があって、
なおかつ設計通りに組み立てられている。
だから学び甲斐がある。
もちろん企業規模があるから、
それができているということでは断じてないが、
矛盾が包み隠されている売場を真似てしまうと、
真似た方にはさらに大きな矛盾が現れる。
まるで伝言ゲームのように。
論理的で、矛盾が少なければ、
その本質を学び取って、
それを読み取り、解釈することで、
自分のマーケットで応用し、活かすことができる。
それが小売業、サービス業の学び方の基本となる。
倉本長治は『商売十訓』になかで言った。
｢創意を尊びつつ良いことは真似ろ」
規模の大小ではない。
ベンチマークする対象、
学び取らせてもらう相手は、
十二分に吟味しなければならない。
月刊『商人舎』と商人舎magazine。
その吟味の眼力にかけては、
自信を持っている。
もちろんベニマル・サミット・そしてヤオコー。
われわれがお薦めするまでもない。
さて昨日のDaily商人舎。
結城義晴のPick up WORLD news。
｢米国バック・トゥ・スクール商戦不振の原因」
アメリカでは9月が新学期。
日本の4月以上に、
その新学期向けのプロモーションが白熱する。
日本はその後にゴールデンウィークが控えている。
だから新学期、新年度セールはやや控えめ。
アメリカのバック・トゥ・スクール商戦は、
クリスマス商戦と並ぶ。
年間2大商戦の一つ。
今年のこれまでの不振、
どうやらネットの影響が否定できない。
それに対して、
ウォルマートが打った手は？
中身をご覧いただきたい。
さて土曜日の日経新聞。。
上場企業1427社の2014年3月期決算を集計した。
今期の売上高見通しは「前期比8％増の約464兆8000億円」。
｢期初予想から2兆4000億円上積み」。
景気のいい話。
2007年3月期以来、7年ぶりの伸び率。
07年は9％増だった。
代表格のトヨタ自動車は前期比9％増の24兆円。
通期売上高は5000億円上方修正。
ソニーも売上高4000億円上方修正。
スマホの販売増と円安・ユーロ高が追い風。
小売業では三越伊勢丹ホールディングス。
売上高見通しを100億円上方修正。
｢高額品に加え一般衣料品などの販売が想定以上」
｢思っていたよりアベノミクス効果が出ているようだ」
こんなアナリストの見方もある。
しかし昨日、内閣府発表の
7月の消費動向調査。
消費者態度指数は前月より、
0.7ポイント下降。
2カ月連続悪化。
これは購買意欲を示す指標で、
一般世帯対象、季節調整値。
「個人消費の回復に一服感」という分析。
しかし一方、景気の現状を総合的に示す基調判断は、
｢着実に持ち直しており、
自律的回復に向けた動きもみられる」。
個人消費にもたつきが見えるものの、
大局的な景気の持ち直し局面は崩れていない。
消費者態度指数は、
4項目が半年後に今より良くなるかを集計する指標。
①暮らし向き、②収入、③雇用、④耐久消費財の買いやすさ。
7月はこのうちの「収入」が0.6ポイント下がった。
所定内給与の低下が続いている。
収入の低迷で耐久消費財の買いやすさも1.5ポイント悪化。
暮らし向きは輸入燃料や食品価格、光熱費が、
値上がりして0.8ポイント下がった。
基本給は増えない。
しかし円安や資源価格高騰で、
身近な商品の値上がりが、
この指標に反映された。
個人消費は一服感。
経済や景気は回復。
アメリカのバック・トゥ・スクール商戦で、
ウォルマートが打った作戦が気になる。
では、みなさん。
良い週末を。
〈結城義晴〉
