Everybody! Good Monday!
[2018vol34]
Good Morningや、
Good Eveningがあるのだから、
週の初めに、
Good Monday! があってもいい。
そんなことから始まって、
今朝で第538回。
あらためて、みなさん。
Good Monday!
2018年の第34週、8月の第4週。
今週と来週が終わると、
もう9月がやってくる。
日経新聞巻頭コラム｢春秋｣
立原道造の詩を引用。
立原は昭和初期に24歳で早世した詩人。
いつの間に もう秋 !
昨日は
夏だつた
(｢また落葉林で｣より)
その通り。
Web版月刊商人舎。
そのWebコンテンツ。
月曜朝一の2週間販促企画。
いつも2週間先を見据える。
来週は8月31日(金)の｢野菜の日｣、
そして9月1日(土)の｢防災の日｣。
8月30日から９月５日までは防災週間、
さらに9月いっぱいは防災月間。
｢ダブル台風が近づいているから一層、
災害対策意識が強まる｣。
さて第100回全国高校野球選手権大会。
劇的な準決勝となった。
朝10時開始の第1試合前に、
始球式は桑田真澄。
大阪のPL学園のエースとして、
甲子園に出場可能な5回全てに出場。
そのうち4度決勝に進出。
1年の夏と3年の夏の2回優勝。
甲子園での通算勝利数は20勝3敗で最多。
甲子園での通算奪三振記録も単独1位。
甲子園通算本塁打数も6本で、
清原和博に次ぐ歴代2位。
その桑田の始球式での投球。
現役時代と変わらないフォームで、
見事、外角に直球を投げ込んだ。 
準決勝第1試合は、
金足農業高校が日大第三高校を破って、
秋田県勢として103年ぶりに、
決勝に進出。
いつもの校歌斉唱もよかった。
第2試合は、横綱相撲。
大阪桐蔭高校が済美高校を5対2で破って、
2度目の春夏連覇に王手をかけた。
明日の決勝は、
金足農業〈対〉大阪桐蔭。
実に面白い。
消費まで喚起しそうな、
理想的な決勝である。
これが終わるともう、気分は秋だ。
そしてこうなる。
｢昨日は
夏だった」
秋になるとどうしても、
アメリカのことが気になる。
全米小売業協会(NRF)が、
今年終わりまでの小売業売上高予測を、
上方修正した。
NRFに関しては、
月刊商人舎8月号で紹介した。
[特集のまえがき]
米国Political Merchantsの研究
チェーンストア排斥運動との闘争の歴史とNRF･FMIに学ぶ
今年の米国小売産業は、
前年比で最低でも4.5%増加する。
今年初めの発表では、
｢3.8%から4.4%の増加｣だった。
それが4.5%上昇するというのだ。
NRFのマシュー･シェイCEO。
｢好調な個人消費がその理由だ｣
⑴所得の増加
⑵失業率の低下
⑶世帯の資産価値増加
2018年上期の小売売上高は、
前年比で4.8%増加した。
直近の13週間で4.4%の増加である。
しかし、不安材料もないわけではない。
｢トランプ政権による関税の引き上げは、
中国からの輸入分に対して影響を与える。
7月には340億ドル分、
8月にはさらに160億ドル分。
原油価格の上昇とともに、
インフレーションも顕著になっている｣
それが消費に水を差す可能性がある。
11月の中間選挙の結果も、
消費に影響するだろう。
日本経済新聞夕刊の8月16日版。
｢ゴールが物価上昇でいいのか｣
五十嵐敬喜さんが書く。
(三菱UFJリサーチ&コンサルティング研究理事)
｢インフレが借金問題を解決(緩和)する｣
そう言われることは多いが、
｢誤解だ｣ときっぱり。
NRFシェイCEOと同じ見解だ。
｢そうした議論は、例えば、
物価が2割上昇すれば、
所得も2割増加することを
前提にしている｣
しかしよく考えるとわかるが、
物価と所得がともに2割上がっても、
実質的に生活が豊かになるわけではない。
ではなぜインフレを志向するのか。
｢借金の実質返済負担が2割減少｣する。
それだけの理由からだ。
五十嵐さんは言い切る。
｢能天気と言わざるを得ない｣
ここでベネズエラの問題を見る。
国際通貨基金(IMF)は7月23日に、
ベネズエラの物価が年内に
1万倍になると予想した。
｢では同国の所得も1万倍に増えて、
債務問題が一気に解決するのだろうか。
あり得ない話だ｣
そして今日、ベネズエラ政府は、
デノミネーションを実施する。
通貨単位は10万分の1に切り下げられる。
一方、わが国の財政赤字は1000兆円。
これはハイパーインフレでは解決しない。
なぜならハイパーインフレの引き金は、
｢通貨の暴落｣であるからだ。
｢通貨安がもたらす物価上昇は
国内の実質購買力を奪ってしまう｣
｢わが国では、
デフレを克服するためには
円安が望ましいという考えが主流だ｣
｢しかし円安になれば、
輸入量が変わらなくても
海外への支払額が増加する｣
｢その増加分が国内で価格転嫁され、
物価は上昇するが、
国民が追加的に負担する分は
すべて海外に流出する｣
その結果、
｢物価が上がる一方、
実質所得は減る」
そして物価を、
｢持続的に上昇させようとすれば
持続的な円安が必要で、
実質所得の流出も止まらない｣
｢ベネズエラの真の問題は、
通貨、ひいては政府に対する
信頼の喪失だ｣
｢まさに他山の石｣
そして五十嵐さんの結論。
｢物価を上昇させるために
なりふり構わない金融緩和を続ける、
目先の景気を優先して
財政健全化の先送りを続ける、
といった政策の行き着く先に
望ましいゴールはない｣
物価が上昇しても、
個人所得がそれを上回ればいい。
それができないままに、
物価上昇や目先の景気だけを、
優先していてはならない。
目指すは、
財政の健全化と消費の喚起である。
それなくしては、
1000兆円の財政赤字は解決されない。
月刊商人舎8月号で、
小川賢太郎生団連会長は、
｢財政の見える化｣を主張する。
小川賢太郎の｢檄｣
｢財政の見える化｣と｢人的鎖国からの脱却｣で斬り込む!
財政の健全化の前に、
財政の見える化。
全く正しい。
そして消費の喚起は、
われわれの役割だ。
では、みなさん、今週も、
Good Monday!
〈結城義晴〉
