2024ニチリウバイヤー研修の「組織で学べ。」
2024年ニチリウグループバイヤー研修。
日本流通産業㈱が主催する。
その講師として今日と明日、講義する。
研修会場は2階の会議室。
今年は13社48名が受講。
昨年に比べて急増した。
私は今年通年のメッセージを、
「組織で学べ。」としたが、
ニチリウもいい傾向にある。
うれしいことだ。
初めに酒井さんが、
日本流通産業の紹介をした。
1974年創業。
平和堂、オークワ、イズミ、さとう、
そしてライフコーポレーションなど、
リージョナルチェーン7社によって、
共同仕入れ機構として設立された。
今年6月に創立50周年を迎えた。
経営理念は
「小異を存(のこ)して大同につく」
現在、全国の19社が加盟する。
加盟社の年商総額は3兆6000万円。
オリジナルブランドの「くらしモア」は、
2020年にリブランディングされ、
扱い高も前年比8.9%増と好調だ。
結城義晴の講義は、
バイヤーのマーケティングとバイイング。
バイヤーにはマーケティングが必須だと考える。
だから冒頭に、
マネジメント6つの体系を説明した。
マーケティング・マネジメントの位置づけが、
理解されねばならない。
そして、
「コロナは時間を早める」
トップマネジメントをはじめ、
会社全体でポストコロナの戦略を、
統一しておかねばならない。
それからマーケティング・マネジメントの、
エッセンスを1時間でダイジェストする。
マーケティングの定義から、
マーケティングの発展段階、
そしてマーケティングリサーチと、
マスマーケティング、
STPマーケティング、
マーケティングミックス。
最後に競争のマーケティング。
これ以上ないというくらいの、
コンパクトな講義。
しかしその本質は理解してもらう。
会社の外に向かって行う活動が、
マーケティングである。
昼食をはさんで、
午後は鈴木哲男講師の講義。
㈱REA取締役会長。
テーマは、
「バイヤーのための52週MD実務セオリー」と、
「ストアコンパリゾン」。
52週MDを通じて、
組織横断的カイゼン活動をしなければならない。
鈴木講師の「52週MD」は、
「寄ってたかってやるシステム」である。
これはまさしく、
マーケティング・マネジメントなのだ。
作演調の考え方を使いながら、
具体的な事例を交えて、
商品部の機能を解説してくれた。
鈴木先生のストアコンパリゾンの手法は、
現場に基づいている。
だからバイヤーはすぐに、
行動に移すことができる。
ストアコンパリゾンは、
チェーンストアが持つ優秀な、
マーケティングリサーチの方法である。
パワポを使って、
コモディティ化現象を説明。
商品部はこの現代の大問題に、
対決しなければならない。
逆にそれを活かして世界一になったのが、
ウォルマートであり、コストコである。
さらにビッグデータの使い方、
そのさわりの部分を事例を使って指導した。
それから本論のバイヤーズマニュアル。
あっという間に講義時間は終わってしまった。
終日講義を聞きつつ、
受講生の学習を見守ってくれた田淵寿専務。
講義を終えると、
受講生は8つの班に分かれて、
グループディスカッション。
明日の講義の後に、
グループ発表がある。
初日のプログラムが終わって、
19時からはレストランで懇親夕食会。
「くらしモア」のビールやハイボール、
つまみなどが用意されて、
互いに乾杯。
私も事務局の酒井さんと松吉さんと乾杯。
松吉さんは人事総務担当マネージャー。
10時半から18時半までの講義。
そして19時から21時までの夕食懇親会。
充実した1日だった。
「まなぶ」は「まねぶ」から生まれた。
学ぶことは真似ることから始まる。
創意を尊びつつ良いことは真似よ。
商人は商売と仕事から学ぶ。
会社と上司と仲間から学ぶ。
顧客と取引先と地域から学ぶ。
話を聞いて学ぶ。
本を読んで学ぶ。
体験して学ぶ。
みんなが学ぶ。
しかし優先されるべきは、
個人が学ぶことだ。
個人が人生をかけて学ぶ。
それが組織学習の基礎となる。
個人の学習なしに組織の学習はない。
「みんなで学ぶ」とは、
「チーム学習」とは、
学んだ者同士が対話することだ。
対話を通じて、
ビジョンを共有し、
成果を最大化させることだ。
ポストコロナの2024年。
学習する組織をつくろう。
みんなで学ぼう。
個人が人生をかけて学ぶ。
それが組織学習の力となる。
個人の学習なしに組織の学習はない。
〈結城義晴〉
2 件のコメント
「小異を存(のこ)して大同につく」という理念は素晴らしいと思います。「和を持って尊しとなす」も、本来はそういう意味だと聞いたことがあります。組織に依存しない個人による組織づくりを進めたいと思います。
吉本さん、ありがとうございます。
多分、故夏原平次郎さんの発案だと思います。
「存(のこ)して」がいいですね。
よくある「総論賛成、各論反対」の反対ですね。
これは会社の中でも必要なことです。